家計管理や将来の資産形成を考えるうえで、「貯蓄率」は非常に重要な指標のひとつです。
「貯蓄率をどうやって計算するのか」「自分の貯蓄率が高いのか低いのかわからない」という方も多いでしょう。
この記事では、貯蓄率の意味・計算式・求め方を平均・目安とともにわかりやすく解説します。
貯蓄率を高めるための実践的なポイントについても説明しますので、ぜひ参考にしてください。
貯蓄率とは何か？意味と定義をわかりやすく解説
それではまず、貯蓄率の意味と定義について解説していきます。
貯蓄率とは、収入のうち何パーセントを貯蓄に回せているかを表した指標のことです。
家計の健全性を評価するうえで基本的な指標であり、将来の資産形成・老後資金準備・緊急時のための備えを考えるうえで非常に重要です。
貯蓄率が高いほど将来のための資産を効率よく積み立てられており、家計の安定性が高いといえます。
貯蓄率の「貯蓄」の定義
貯蓄率を計算する際の「貯蓄」の範囲は、次のように定義されることが一般的です。
銀行預金・積立貯金への積立分、株式・投資信託などへの投資額、保険の積立部分などが貯蓄として含まれます。
ただし、日常的な支出（食費・光熱費・住居費など）は貯蓄には含まれません。
手取り収入ベースと総収入ベースの違い
貯蓄率の計算に使う「収入」として、手取り収入（税金・社会保険料を引いた後）か総収入（税引き前）かで数値が異なります。
家計管理の目的では手取り収入ベースの貯蓄率が実態を反映しやすく、より実用的な指標として使われます。
貯蓄率の計算式と求め方を具体例で解説
続いては、貯蓄率の計算式と具体的な求め方を確認していきます。
貯蓄率の計算式
貯蓄率（%）＝ 貯蓄額 ÷ 収入 × 100
（収入は手取り収入ベースが一般的）
計算例
手取り月収30万円・月の貯蓄額6万円の場合
貯蓄率 ＝ 6 ÷ 30 × 100 ＝ 20（%）
手取り月収25万円・月の貯蓄額3万円の場合
貯蓄率 ＝ 3 ÷ 25 × 100 ＝ 12（%）
貯蓄率20%は「収入の5分の1を貯蓄している」という状態を意味します。
貯蓄率の計算では「分母に収入（手取り）・分子に貯蓄額」を置くことが基本であり、計算のシンプルさが特徴です。
年間ベースの貯蓄率の計算
年収（手取り）400万円・年間貯蓄額60万円の場合
貯蓄率 ＝ 60 ÷ 400 × 100 ＝ 15（%）
ボーナスも含めた年収で計算する場合は、ボーナスからの貯蓄額も含めて計算する
月次ベースと年次ベースどちらで計算しても構いませんが、ボーナス月がある場合は年次ベースのほうが実態を正確に反映できます。
貯蓄率の平均・目安と理想値
続いては、貯蓄率の平均・目安と理想値を確認していきます。
日本の家庭の平均的な貯蓄率
日本の家庭の平均的な貯蓄率は、世帯の年齢・年収・家族構成によって大きく異なりますが、一般的に10〜20%程度が平均的な水準とされています。
| 貯蓄率の目安 | 評価 | 特徴 |
|---|---|---|
| 5%未満 | 要注意 | 貯蓄がほぼできていない状態 |
| 5〜10% | 最低ライン | 緊急資金の確保がようやくできるレベル |
| 10〜20% | 標準的 | 一般的な家庭の平均水準 |
| 20〜30% | 優良 | 資産形成が着実に進む水準 |
| 30%以上 | 非常に優良 | 早期の資産形成・FIRE等を目指せる水準 |
一般的に貯蓄率20%以上を目指すことが、老後資金・住宅購入・教育費などのライフイベントに備えるための理想的な目安とされています。
貯蓄率を高めるための実践的なポイント
貯蓄率を高めるためには「収入を増やす」か「支出を減らす」かのどちらか、あるいは両方のアプローチが必要です。
支出の見直しでは固定費（家賃・保険・通信費）の削減効果が高く、一度削減すると長期間にわたって効果が持続します。
「先取り貯蓄」（収入が入ったら先に貯蓄額を別口座に移す）という方法は、使いすぎを防いで貯蓄率を安定させるうえで非常に効果的でしょう。
まとめ
この記事では、貯蓄率の意味・計算式・求め方・平均・目安について解説しました。
貯蓄率は「貯蓄額÷手取り収入×100」で計算できるシンプルな指標です。
一般的な目安は10〜20%であり、20%以上を維持できれば将来の資産形成が着実に進みます。
先取り貯蓄や固定費削減を組み合わせることで、貯蓄率を効率よく高めることが可能です。
貯蓄率を定期的に計算して、家計の健全性を管理する習慣をつけましょう。
