一般公差とは？JIS規格の許容差を解説！（機械加工：寸法精度：品質管理：製造技術：測定）

「図面に公差が指定されていない寸法はどう管理すればいいの？」「一般公差ってJIS規格でどう決まっているの？」という疑問は、機械設計・製造・品質管理の現場でよく出てくる問いです。

一般公差は、図面上で個別に公差が指定されていない寸法に適用される標準的な許容差であり、製造現場での基準として非常に重要な役割を担っています。

この記事では、一般公差の定義・JIS規格（JIS B 0405・JIS B 0408）の内容・公差等級・適用方法・品質管理での活用方法まで、わかりやすく実践的に解説します。

機械設計・製造技術・品質管理に携わる方はもちろん、これから技術分野に入ろうとしている方にも役立つ内容をまとめています。

一般公差を正しく理解することで、図面の読み方・製造精度の管理・部品の合否判定がより確実になります。

一般公差とは何か？定義と目的を解説

それではまず、一般公差の定義と目的について解説していきます。

一般公差（General Tolerances）とは、技術図面上で個別の公差指示がない寸法（長さ・角度・面の輪郭など）に一括して適用される標準的な許容差のことです。

一般公差が設けられた主な目的は2つあります。

第一に「図面の簡略化」であり、すべての寸法に個別公差を記入する手間を省いて図面の可読性を高めることです。

第二に「製造・検査の効率化」であり、一般公差の基準を共有することで製造者と発注者の間の認識のズレを防ぎ、合否判定の根拠を明確にすることです。

一般公差が適用される寸法は、製品の機能上重要な寸法ではなく、通常の機械加工で十分な精度が確保できる寸法に限られます。

機能上重要な嵌め合い寸法・特定の精度要求がある寸法には、個別に寸法公差または幾何公差が指定されます。

一般公差と個別公差の違い

一般公差と個別公差の使い分けを理解することは、図面の正しい解読と設計意図の把握に欠かせません。

種類	適用方法	主な用途	精度レベル
個別公差（寸法公差）	各寸法に直接記入（例：50±0.05）	機能上重要な寸法	設計要求に応じて設定
一般公差	図面全体に一括適用（規格等級で指定）	機能上重要でない一般寸法	規格等級（f・m・c・v）で管理
幾何公差	形状・姿勢・位置・振れを個別指定	真直度・真円度・平面度など	設計要求に応じて設定

JIS B 0405の内容：長さ寸法・角度の一般公差

続いては、一般公差の主要な規格であるJIS B 0405の内容について確認していきます。

JIS B 0405は「普通公差—第1部：個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差」を定めた規格です。

JIS B 0405の公差等級

JIS B 0405では、精度の要求レベルに応じて「f（精級）・m（中級）・c（粗級）・v（極粗級）」の4つの公差等級が定められています。

等級記号	等級名称	英語名	適用場面の目安
f	精級	fine	精密機械加工・精度要求が高い部品
m	中級	medium	一般的な機械加工・最も広く使用される等級
c	粗級	coarse	粗い機械加工・鋳造・鍛造品
v	極粗級	very coarse	特に粗い加工・大型構造物

長さ寸法の一般公差値（JIS B 0405）

JIS B 0405では、寸法区分ごとに公差等級別の許容差が定められています。

寸法区分（mm）	f（精級）	m（中級）	c（粗級）	v（極粗級）
0.5以上〜3以下	±0.05	±0.1	±0.2	—
3を超え〜6以下	±0.05	±0.1	±0.3	±0.5
6を超え〜30以下	±0.1	±0.2	±0.5	±1.0
30を超え〜120以下	±0.15	±0.3	±0.8	±1.5
120を超え〜400以下	±0.2	±0.5	±1.2	±2.5
400を超え〜1000以下	±0.3	±0.8	±2.0	±4.0

たとえば「JIS B 0405-m（中級）」を適用した図面で、寸法50mmに個別公差の指示がない場合、その寸法の許容差は±0.3mmとなります。

つまり49.7〜50.3mmの範囲であれば合格品と判断されます。

角度の一般公差値

角度寸法に対する一般公差もJIS B 0405で規定されており、短辺の長さ区分に応じて許容差が変わります。

短辺の長さ区分（mm）	f（精級）	m（中級）	c（粗級）	v（極粗級）
10以下	±1°	±1°	±1°30′	±3°
10を超え〜50以下	±0°30′	±0°30′	±1°	±2°
50を超え〜120以下	±0°20′	±0°20′	±0°30′	±1°
120を超え〜400以下	±0°10′	±0°10′	±0°15′	±0°30′
400を超えるもの	±0°5′	±0°5′	±0°10′	±0°20′

JIS B 0408・JIS B 0409：板金・鋳造品の一般公差

続いては、JIS B 0405以外の一般公差規格についても確認していきます。

加工方法によって適用される規格が異なる場合があります。

JIS B 0408（プレス加工品の一般公差）

JIS B 0408は「プレス加工品の普通寸法公差」を規定する規格で、板金・プレス部品に適用されます。

プレス加工では切断・曲げ・絞りなどの加工が行われるため、切込みを入れた切断面の長さ・穴の位置度・曲げ角度などに対して独自の公差が定められています。

プレス加工品の一般公差はJIS B 0405より緩い（許容差が大きい）設定になっていることが多く、板金加工の特性を考慮した現実的な精度管理が可能になっています。

ISO 2768と国際規格との関係

一般公差の国際規格としてISO 2768があり、JIS B 0405はISO 2768-1（寸法公差・角度公差）に対応しています。

グローバルに製品を供給する企業や、海外サプライヤーとの取引では、ISO 2768規格を図面に明記することで国際的に共通の品質基準を設定できます。

ISO 2768の公差等級もJIS B 0405と同様に「f・m・c・v」の4段階があり、許容差の値も概ね一致しています。

一般公差の品質管理での活用と検査方法

続いては、一般公差を製造現場の品質管理に活用するための具体的な方法を確認していきます。

正しい検査・測定方法を実施することで、一般公差の適切な管理が実現できます。

一般公差の適用手順と図面への記入方法

一般公差を図面に適用する際は、図面のタイトル欄（表題欄）または注記欄に適用規格と等級を明記します。

測定器と測定方法の選定

一般公差の検査には、要求精度に応じた適切な測定器を選定することが重要です。

精級（f）の一般公差管理には分解能0.01mmのデジタルノギス・マイクロメーターが適しています。

中級（m）や粗級（c）の管理にはノギス・ハイトゲージ・スケールなどが使われますが、測定不確かさを考慮した器具選定が必要です。

一般的に「測定器の最小分解能は管理する公差の1/10以下」が望ましいとされています。

一般公差の管理における注意事項

一般公差の運用において見落とされやすい重要な注意点があります。

一般公差は「機能的に重要でない寸法」に適用するものであり、嵌め合い部・シール面・取り付け基準面などの機能的に重要な寸法には必ず個別公差を指定する必要があります。

また「一般公差が適用されているから管理しなくてよい」という誤解は禁物で、一般公差もれっきとした寸法要求であり、合否判定の基準として機能します。

納入品の受入検査では、図面に記載の一般公差等級を確認した上で、各寸法が許容差内にあるかを適切な測定器で確認することが品質保証の基本です。

まとめ

この記事では、一般公差の定義・JIS B 0405の公差等級と許容差値の一覧・角度公差・プレス加工品への適用・品質管理での活用方法まで幅広く解説しました。

一般公差はJIS B 0405で「f・m・c・v」の4等級に分類され、寸法区分ごとに許容差が定められており、図面のタイトル欄に適用等級を明記することで全ての無指示寸法に一括適用されます。

最もよく使われる中級（m）の許容差は寸法区分30〜120mmで±0.3mm、120〜400mmで±0.5mmであることを目安として覚えておくと便利です。

機能的に重要な寸法には必ず個別公差を指定し、一般公差は補完的な精度管理ツールとして適切に活用することが高品質な製品製造につながります。

ぜひこの記事を図面作成・製造指示・品質管理の実務に役立ててください。